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ストーリー
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笑顔のそばに

読むだけで募金ができる


心の悩み支える東京メンタルヘルス・スクエアの挑戦



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【J&Jクリック募金第2弾】読むだけで20円寄付できる!長引くコロナ禍で、先が見えない不安を抱えていませんか?経済的不安や人間関係などさまざまな悩みを受け止める場所の1つが、NPO法人東京メンタルヘルス・スクエアです。J&Jでは、記事を読んでくださった方1人につき20円を、東京メンタルヘルス・スクエアに寄付します。自分自身の心の健康を考えながら、支援の輪を広げませんか?

今年3月、ある統計が警察庁と厚生労働省から発表されました。2020年の自殺者数(確定値)が前年比912人増の2万1081人*1と、リーマン・ショック後の2009年以来、11年ぶりに増加に転じたのです。中でも女性の自殺が2年ぶりに増え、メディアでも大きく取り上げられました。

長引くコロナ禍で、私たちは先が見えない不安を抱えています。経済的不安や人間関係などさまざまな悩みを受け止める場所の1つが、NPO法人 東京メンタルヘルス・スクエアです。SNSを使った相談では、1日200~300件もの相談が寄せられています。しかし、カウンセラーの数が相談件数に追い付かず、対応できているのは100件ほどにとどまっているのです。

ジョンソン・エンド・ジョンソンは今回、gooddoという社会貢献プラットフォームを通して、この記事を最後まで読んでくださった方一人につき20円、合計で100万円を東京メンタルヘルス・スクエアへ寄付するキャンペーンを行います。自分自身の心の健康を考えながら、支援の輪を広げませんか?

【この記事からわかること】

1. 東京メンタルヘルス・スクエアの取り組み
・ SNS相談へのアクセスは1カ月平均約7000件
・ 深夜枠を増やしたい。でもカウンセラーが足りない…
・ カウンセリングが当たり前になる社会に

2. ジョンソン・エンド・ジョンソンの取り組み
・ アライアンス・フォー・ダイバース・アビリティ(ADA)とは
・ メンタルヘルスの不安を抱える従業員も活躍できる職場に

1 東京メンタルヘルス・スクエアとは

SNS相談へのアクセスは月平均約7000件

東京メンタルヘルス・スクエアは、2012年に設立されました。「話をちゃんと聞いてくれる人が傍にいる社会をつくる」を理念に、電話相談などのカウンセリングを行っています。

中でも無料のSNS相談「こころのほっとチャット」には月平均約7000件*2もの相談が寄せられています。匿名性が高いSNSは本音で話しやすく、DM(ダイレクトメッセージ)で直接コンタクトをとれるため、近年広がっているのです。

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SNS相談の8割は女性。30代以下が8割を占めます。

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「コロナ禍で、友達とのコミュニケーションが減った女子中高生からのコンタクトが多いです」

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カウンセリングは神経を使う現場です。事務局長・温間隆志さんは「月に3度ほど警察に通報する緊急性の高い相談がある」と説明。相談ではカウンセラー6人に対し、1人のSV(スーパーバイザー)がついてサポートします。

 
深夜枠を増やしたい。でもカウンセラーが足りない…

東京メンタルヘルス・スクエアが抱える課題の1つが運営資金の問題です。チャリティーを目的としたウェビナー開催や、国からの補助金などで無料相談活動をまかなっていますが、十分な数のカウンセラーの確保には至っていません。

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約100人のカウンセラーは、ほぼ全員他の本業を持ちながらプライベートの時間にカウンセリングを実施する有志メンバーです。カウンセラーに支払う報酬が増えれば、人員の確保につながります。

温間さん、新行内さんは、深夜から未明にかけての相談体制をつくる必要があると考えています。厚生労働省の統計*3によると、最も自殺が多い時間帯は深夜から早朝の時間帯です。

東京メンタルヘルス・スクエアへの相談も、午後10時ごろから深刻度が増します。毎月1回は午前0時から朝までの時間枠を設けていますが、定期的に深夜に相談を受け付けるには人手が不足しているのです。

 
カウンセリングが当たり前になる社会に

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自殺が多い中高年の男性は、弱音をはく姿を周囲に見せることに抵抗を感じる傾向があるといいます。温間さん自身も過去に、心身のバランスを崩しうつ病の診断を受け、休職しました。活動を通して社会の価値観を変えようとしています。

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「風邪をひいたらかかりつけ医にかかるのと同じ感覚で、心に不調を感じたらカウンセリングを受ける社会にしたい」

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2 ジョンソン・エンド・ジョンソンの取り組み

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ジョンソン・エンド・ジョンソンが企業理念として掲げる「我が信条(Our Credo)」には、顧客、従業員、地域社会、株主に対する責任が明記されています。従業員一人ひとりが個人として尊重されるべきであり、従業員の心身が健康だからこそ、顧客によりよいヘルスケアを提供できるという考えがあります。

経営陣によるトップダウン方式でなく、人事部や、エンプロイー・リソース・グループ(ERG)と呼ばれる従業員の自発的グループなどが連携して、柔軟な働き方を提供するための制度や環境を整備しています。

アライアンス・フォー・ダイバース・アビリティ(ADA)はERGの一つです。「今日の当たり前を変えていく」というビジョンの下、ともに働く従業員が、障がいの有無や健康状態にかかわらず、多様性を認め合うことで、高いパフォーマンスを発揮できる職場環境をつくる狙いがあります。ADAの活動一つに精神疾患やメンタルヘルスについて理解を深めるメンタルヘルス・ディプロマット(MHD)があります。

MHDリーダーで、J&Jの製薬部門であるヤンセンファーマに所属する石上真由と同じくヤンセンファーマの澤田真穂に、参画のきっかけや活動内容について聞きました。

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――MHD参画のきっかけ

石上「複数の外資系企業で働いてきましたが、懸命に仕事に取り組むあまり精神的に辛さを抱え、リタイアする人もいました。仕事とメンタルヘルスのバランスに課題感を感じていた時に、ジョンソン・エンド・ジョンソンに入社しADAの活動を知りました。休職や退社などになる前に、同じ仲間として手を差し伸べられるような活動がしたいと思い、参画しました」

澤田「常に忍耐や緊張状態が続くため『感情労働』とも言われる看護師として働いていた過去には、患者さんや家族の前で自分の感情をコントロールすることを意識しすぎて、疲弊した経験があり、心の健康の重要性を感じていました。体の健康と同じように自身で『心の健康』を確認し、周囲に伝えることができる環境を広げたいと思い、活動に加わっています」

 
――MHDの狙い、活動内容について

澤田「ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、メンタルヘルスについて課題を把握するために調査を行っています。2020年に社内で調査したところ、大部分の従業員が、会社が従業員のメンタルヘルスをサポートしていると感じている一方で、メンタルヘルスについてオープンに話すことについては、まだ課題があることがわかりました。そのため、メンタルヘルスや精神疾患についての正しい知識を浸透させる啓発活動を社内で行っています」

石上「具体的には、初めて緊急事態宣言が発令された直後の2020年5月に、オンラインでアンガーマネジメント勉強会を開きました。初の試みであるにも関わらず、2000人以上の方に参加を希望いただきました。リモートワークでストレスを抱えている人が多い印象です。また当事者に、疾患を抱えながら仕事を続ける際の課題やその解決策など、具体的な経験談を共有いただく勉強会などを開き、インクルーシブな社内文化の醸成に努めています」

 
――これからの活動は?

澤田「今後予定している企画として、ADA発足以来恒例の10月10日世界メンタルヘルスデーにちなんだイベントがあります。このようなイベント活動に参加することで、個々のメンタルヘルスの正しい理解と意識が高まり、心の健康について互いにオープンにできる環境が形成されることを願っています。」

石上「組織運営が大変な面もありますが、『自分たちにできる等身大のメンタルヘルス活動』を続けていきます」


*1 令和2年中における自殺の状況 厚生労働省、警察庁
https://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/jisatsu/R03/R02_jisatuno_joukyou.pdf

*2 実際の相談件数は一日平均100件ほど

*3 「死亡曜日・時間別にみた自殺」厚生労働省『自殺死亡統計』
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/tokusyu/suicide04/4.html


  • ジョンソン・エンド・ジョンソン X gooddoについて

    ジョンソン・エンド・ジョンソンは社会貢献として、非営利団体(NPO等)への支援を行っています。特に、身体やこころ、社会の健康をテーマとし、長期的な視点で社会課題の解決に取り組む非営利団体を支援しています。
    その一環として2021年は、社会貢献プラットフォームであるgooddoとパートナーを組み、下記の3団体を支援します。「クリック募金」と呼ばれる仕組みを通して、支援対象団体の記事を最後まで読んでくださった方一人につき20円、合計で100万円を支援します。


  • オペレーション・スマイル

    途上国の「口唇列・口蓋裂」の子供たちの修復支援を行う非政府組織。口唇裂・口蓋裂は、上口唇(うわくちびる)の皮膚や筋肉、口蓋、上あごに裂(裂け目)が生じた先天性の疾患。


  • NPO法人 東京メンタルヘルス・スクエア

    心の悩みを抱える人に対して、低価格のカウンセリング(オンライン・対面・電話)や、無料の電話やSNSを通して相談を実施するNPO法人。


  • NPO法人マザーリンク・ジャパン

    2011年の東日本大震災を機に、被災地の子どもや子育て中の家族の支援をスタート。現在は首都圏と東北の二拠点で子どもの貧困対策、引きこもりや不登校などに焦点をあてて活動を行うNPO法人。クリック募金記事は9月に掲載予定。


  • ※記事の内容は掲載当時のものです

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