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ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカル カンパニー
全国15,000人
「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識調査」2021年版 医師調査も実施
全国15,000人
「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識調査」2021年版 医師調査も実施

調査結果内容

[生活者]

1.健康診断・がん検診受診に関する意識と実態

  • 「健康診断」「がん検診」を「控えたい」+「やや控えたい」の回答は、「控えたい」あるいは「やや控えたい」の回答者が2020年・2021年ともに最も多かった4~6月で、それぞれ昨年の5割台から3割台に改善。しかし、「来年度控えたい」約2割存在
  • コロナ感染拡大前3年間に受診歴のある人では、「来年度控えたい」15.1%
  • 「健康診断」「がん検診」受診率昨年から微増も、依然として約6割が「がん検診」を「受ける予定はない」または「わからない」と回答
  • 加入保険で受診率に差。「健康診断」も「がん検診」も「国民健康保険加入者」が低調

 生活者調査で、今年度の「健康診断」および「がん検診」の受診意向を時期別に聞き、2020年の調査結果**と比較しました。両年とも、アンケート実施期間より以前についてはその時の気持ちになって、またそれ以後については調査時点での意向を尋ねています。その結果、2021年調査で「控えたい(控えたかった)(「控えたい(控えたかった)」+「やや控えたい(控えたかった)、以下同」)」と回答した割合は、2020年調査よりも減少傾向にありました。
 2020年調査で「控えたい(控えたかった)」と回答した人が最も多かったのは、緊急事態宣言発令後の2020年4月から解除翌月に当たる6月までの期間で、「健康診断」が53.6%、「がん検診」が56.9%でした。2021年は、コロナの感染拡大を受け「第4波(緊急事態宣言発令:2021年4月23日~)」「第5波(緊急事態宣言発令:2021年7月8日~)」と続きましたが、2021年4月~6月、7月~9月とも「控えたい(控えたかった)」とした人は、「健康診断」「がん検診」ともに3割台となり、2020年同時期と比べ減少しています。ただし、2021年調査で「来年度(2022年4月~2023年3月)控えたい」とする人は、昨年の調査結果(約3割)から減少したものの、「健康診断」(19.6%)「がん検診」(23.6%)ともに約2割いました。さらに、がん検診については、コロナ感染拡大前(2017年から2019年)に、胃がん・肺がん・大腸がん・子宮頸がん・乳がんのいずれかのがん検診を受けたことのある40歳以上の男女(n=4,850)に限っても「来年度控えたい」と回答した人は15.1%になっています(昨年の調査結果では26.7%。いずれも図表データ記載なし)。

*2021年調査:受診対象期間 2021年4月~2022年3月 調査時期 2021年:11月12日~14日
**2020年調査:受診対象期間 2020年4月~2021年3月 調査時期 2020年:10月23日~26日

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 2021年度の受診率を、2020年度の受診率と比較しました。「健康診断」を、「受診済み」および「今年度*中に受診予定」の人は、2020年調査57.7%であったのに対し、2021年調査では61.2%とやや増加しました。がん種別の検診も同様に、やや増加しています。一方、「受診予定はない」あるいは「わからない」と回答している人も一定数いました。がん検診では、その割合はいずれのがん種の検診も2020年調査とほとんど変わらず、約6割となっています。

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*2021年度:2021年4月~2022年3月末、2020年度:2020年4月~2021年3月末
**「今年は受診年ではないので、来年度受ける予定」の人を含む


 2021年も2020年同様、加入している健康保険種別に、当該年度の受診率に差が見られました。後期高齢者医療制度の加入者を除くと、会社員や公務員とその家族は、「組合けんぽ」「協会けんぽ」「共済組合」に加入するケースが多く、自営業や会社を退職された方とその家族の多くが「国民健康保険」に加入しています。下表は、2020年度と2021年度の受診者(各翌年3月までの受診予定者を含む)の割合を保険種別で比較したものです。
 2021年度の状況を見ると、「国民健康保険」の加入者は「健康診断」「がん検診」ともに受診している割合が低く、「健康診断」は2人に1人(53.8%)、いずれのがん種の検診も約2~3割にとどまっています。
 一方、企業が単独、あるいは共同設立し保険者となる「組合けんぽ」や公務員とその扶養者が加入者となる「共済組合」は、全体に対して高い受診率となっています。なお、がん検診には、保険組合が提供する健康診断の一環で行われるものと、個人で受診する人間ドック等で実施されるものの両者が含まれています。

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*組合管掌健康保険
**全国健康保険協会管掌健康保険


健康保険種別について

  • 国民健康保険:都道府県市町村、各種国民健康保険組合管掌の健康保険(主に自営業者、退職者、無職者などが加入)
  • 組合けんぽ:組合管掌健康保険(主に大中規模企業の従業員とその扶養者が加入)
  • 協会けんぽ:全国健康保険協会管掌健康保険(主に中小企業の従業員とその扶養者が加入)
  • 共済組合:各種共済組合管掌健康保険(主に公務員や私立学校職員とその家族が加入)