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ストーリー
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笑顔のそばに

私たちはこれからも


東北の皆さまに寄り添ってまいります

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2021年3月11日。未曾有の東日本大震災から10年を迎えました。お亡くなりになられた皆さまのご冥福をお祈りするとともに、大震災で被災された皆さま、そして今年2月13日に発生した地震で被災された皆さまには、あらためて心よりお見舞いを申し上げます。

復興は、日本社会全体にとって、そしてその一員として活動する私たちジョンソン・エンド・ジョンソンにとって最も重要な課題の1つです。私たちは震災発生直後から、地域の皆さまのお声に耳をかたむけながら、少しでも被災地域のお力になれるよう取り組んでまいりました。

復興へのプロセスはまだ進行中です。震災から10年経った今、私たちはあらためて東日本大震から学んだ教訓を心に刻みたいと思います。私たちの支援活動も短期間で終わるものではありません。長期的な視点から、時間とともに変化する被災地の状況や、その時々の地域のニーズを捉えた上で、これからも様々な形で積極的に東北復興のお手伝いをできればと考えています。

そして、東北の復興のみならず、困難に直面するコミュニティに寄り添い、日本に住む皆さまがより健康で幸せな生活を送れるよう、これからも貢献してまいります。


東日本大震災とジョンソン・エンド・ジョンソン

地域社会への貢献や災害支援は、私たちが果たすべき責任です。
ジョンソン・エンド・ジョンソンでは過去10年間、様々な形で被災地の皆さまと、ともに歩んでまいりました。

1.

緊急支援・緊急災害支援募金などの取り組み

震災発生以降、私たちは時間とともに変化する被災地の状況を把握し、そのときどきの地域のニーズにお応えできるように取り組んでまいりました。道路などの交通網が寸断し、物資が不足した震災直後の時期には、緊急に必要な物資を被災地にお届けしました。また、自社の医療・生活支援関連物資の提供や、医療設備の復旧支援などを行ってまいりました。同時に、社員から緊急災害支援募金を募り、会社からの寄付とあわせて、被災地にお届けしました。 なお、今年2月13日に発生した福島の地震では、コロナ禍だからこそ特に口内などを清潔に保ち・快適に過ごせるよう、リステリン® トータルケア ゼロ プラスバンドエイド® 水に強いタフガード ™ジョンソン® ボディケアな どの物資を寄付させていただきました。

参考:東日本大震災から10年目を迎える2021年ー岩手・宮城・福島の被災経験者1,000人に防災グッズに関する意識調査を実施
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000045302.html

2.

医療現場へのサポートを絶やさないため、より強固なビジネス継続体制を築く

震災では、J&Jの医療機器等を扱っている福島県須賀川の工場も被災しました。災害時において重要なことは、まずは従業員の安全を確保すること、そしてヘルスケア企業として医薬品や医療機器、日常生活品の供給網を絶やさないことです。また、医療従事者へのサポートを継続することも不可欠です。須賀川工場には高度な医療機器が安全で適正に使用されるよう、医療従事者向けにトレーニングを行うことができる施設が併設されていますが、こちらの施設も震災で被災しました。こうしたことから、2014年には、神奈川県川崎市に「ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート東京」、その後2018年には大阪にも「ジョンソン・エンド・ジョンソン インスティテュート 大阪」を 設立し、災害などが発生しても、継続して医療従事者向けの訓練を行えるような環境づくりに取り組んでいます。

3.

ボランティア制度で社員一人ひとりが被災地に寄り添う

震災をきっかけに設けられた特別ボランティア休暇制度を利用し、震災から10年たった今でも、地元経済復興に向けた富岡町のワイナリーや、浪江町での農作業、南三陸町での公園整備など、多くの社員が東北の未来に向けたボランティア活動に参加しています。これらの支援活動の源泉となっているのは、私たちの企業理念である「我が信条(Our Credo)」にある「地域社会に対する責任」です。J&Jにとって、地域社会への貢献は、企業活動をしていく上で私たちが果たすべき責任です。さらに、ジャパン・コミュニティ・インパクト(JCI)と呼ばれるJ&J社員による独自の社会貢献活動組織が、ヘルスケアに関わる社会課題の解決とあわせて様々な事業への支援を継続しています。

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4.

TOMODACHI J&J災害看護研修プログラムで次世代の災害看護のプロフェッショナルを養成

社員によるボランティア活動を通して分かったことは、復旧・復興に必要な活動に加え、被災地が未来に向かって歩んでいくための長期的な取り組みが必要だということです。トータルヘルスケアカンパニーとして、被災地の未来の創造をサポートすることができないか。そんな想いを抱いた私たちは、米日カウンシル-ジャパンと在日米国大使館主導の官民パートナーシップ「TOMODACHIイニシアチブ」 と協働し、「今後の復興支援に何が必要か」の議論を重ねました。その結果、看護学生の災害看護を含めた能力育成とリーダーシップの強化を図る、「TOMODACHI J&J災害看護研修プログラム」を2015年よりスタートさせました。東日本大震災の被災地出身または在住の看護学生などを対象とし、これまでに計43名の未来の看護師に学びの機会を提供してまいりました。プログラム参加者は、現在、全国各地の医療機関で看護師として働いており、地域住民の健康を支えています。また、地震や大雨などの自然災害の際には、このプログラムで学んだリーダーシップや災害看護の考えを生かし活動されています。

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