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WELL-BEING

ジョンソン・エンド・ジョンソンと災害支援


被災地や困難に直面するコミュニティのニーズにお応えする

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは被災地の皆さまの健康とコミュニティの再生をお手伝いするべく活動を続けています。
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トータルヘルスケアカンパニーとして世界中の皆さまの日々の健康に貢献することを目指しているジョンソン・エンド・ジョンソンでは、ヘルスケアを通して被災地のみならず困難に直面するコミュニティのニーズにお応えするために、会社の設立直後から様々な災害支援を行ってきました。

Q:

ジョンソン・エンド・ジョンソンにおける災害支援はいつから始まったのですか?

A:
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サンフランシスコ大地震で送られた救援物資など

Image courtesy of Johnson & Johnson Archives

ジョンソン・エンド・ジョンソンが初めて災害支援に関わったのは、1900年に米国テキサス州ガルベストンで発生したガルベストン・ハリケーンが始まりです。このハリケーンでは、4.5メートル以上の高潮で、ガルベストンの人口の20%に当たる住民8000人が亡くなりました。ジョンソン・エンド・ジョンソンは、この時に緊急医療用品を被災地にお届けしました。

またその6年後の1906年4月、サンフランシスコでマグニチュード8.3の地震が発生しました。この地震で発生した火災によりサンフランシスコの25%が焼失し、3000人が亡くなりました。この時にも、ジョンソン・エンド・ジョンソンは災害発生直後に、滅菌された手術用品などをサンフランシスコにお届けしました。また、1000ドル(現在の金額で約30,000ドル=日本円に換算して約325万円)を災害支援金として被災地にお送りしたほか、社員も被災地に寄付を行いました。


Q:

ジョンソン・エンド・ジョンソンの災害支援における基本的な考え方について教えてください。

A:
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ロバート・ウッド・ジョンソン(左)ジョセフ・リスター男爵 (右)

Image courtesy: Johnson & Johnson Archiv

災害支援の基本的な考え方にもつながる「サポートが必要な人やコミュニティに手を差し伸べる」という考え方は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの創業の精神にも根差しています。1886年にロバート・ウッド、ジェームス・ウッド、エドワード・ミードのジョンソン家の3兄弟によって米国で設立されたジョンソン・エンド・ジョンソンですが、会社設立の着想を得たのは、1876年にロバート・ウッド・ジョンソンが現代外科の父・無菌手術の開拓者と呼ばれるジョセフ・リスター男爵の無菌手術についてレクチャーを受けたことがきっかけでした。これからの手術は無菌状態で行われ、患者を救うものでなくてはならないと感じたロバート・ウッドは2人の兄弟とともにジョンソン・エンド・ジョンソンを設立しました。また、直前まで南北戦争に従軍した長兄2人の戦場での経験も影響を与えたようだと米国本社のチーフ・ヒストリアンであるマーガレット・グロウィッツさんは話します。

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「戦場で医師たちは、滅菌状況など存在しない非常に原始的な環境で手術を素早く行う必要がありました。感染病で亡くなる方も多くいました」

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Image courtesy: Johnson & Johnson Archive

こうして1887年には殺菌済み外科用包帯、滅菌縫合糸など滅菌製品を世界で初めて導入・大量生産する会社となったのです。現在の私たちの災害支援に対する考え方は、1943年に共同設立者の息子で3代目社長ロバート・ウッド・ジョンソン2世によって制定されたに制定された「わが信条(Our Credo)」の第3の責任である地域社会への責任にも基づいています。ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、健康は、充実した生活と活性化された地域社会、そして社会の進歩の礎だと考えています。そのため私たちは130年以上にもわたり、様々な世代の方が健康でいられるようお手伝いをしてきました。こうしたことから、困難な生活を余儀なくされている被災者の皆さまや被災地のニーズにお応えし支援をすることは、企業活動を超えて、地域社会の一員である私たちの責任であると考えています。


Q:

東日本大震災ではどのような活動を行ったのですか?

A:

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは災害直後に災害支援物資などを送るほかに、長期的な視点から地域医療の再生における支援を行っていきました。(詳しくはその他のジョンソン・エンド・ジョンソン社会貢献レポートを参照ください)

医療環境の改善、地域医療の復興は特に重要です。津波でほとんどの病院が失われた岩手県大槌町、大槌病院の仮設診療所建設を支援しました。自然災害が多発する日本では、特に災害医療や看護を行える人材を育成し、ノウハウを全国に広めていくことも重要です。こうしたことから、米日カウンシルとTOMODACHI J&J災害看護研修プログラムを2015年に立ち上げました。

TOMODACHI J&J Disaster Nursing Training Program - U.S. Study Tour 2015
TOMODACHI J&J Disaster Nursing Training Program - U.S. Study Tour 2015


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大槌町の仮設診療所

また、コミュニティの再生も欠かせません。仮設住宅暮らしになった地域の「絆」を創造取り組みの一環として、各仮設団地に、日々の声かけをして相談相手となる「支援員」を配置する仕組みを構築しました。また、助産師会の助産師が中心となり子育てに関するレクチャーする機会を設け、ママ同士の出会いの場としても機能しママたちが安心して子育て出来る環境作りをサポートしました。

さらに、長期的な復興という視点から産業復興をお手伝いする活動を続けています。その一例として、地域コミュニティの担い手育成や産業作りのためNPO法人ETIC.と連携し、地域で活動する企業や団体へ専門人材を派遣するなどして支援を行いました。


Q:

東日本大震災から10年を前に、2月13日にも福島を震源とした最大震度6強の地震がありました。この時にはどのような支援をしたのですか?

A:

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、東日本大震災などの災害時には多くの社員がボランティア休暇などを取得して、被災地支援を行っています。しかしコロナ禍に発生した今回の地震では、被災地の皆さまにご負担をおかけしないよう、リステリン® トータルケア ゼロ プラスバンドエイド® 水に強いタフガード ™ジョンソン® ボディケアなどを国際NGOのADRAを通して宮城県の山元町にお届けしました。

ADRA Japanプログラムオフィサーの小出一博さんは、コロナ禍の今は特に「モノを介して気持ちが伝わることが重要」と話します。

「コロナ禍で物理的にも精神的にも身近な人との距離を置いて生活をしなければならなくなっていることに加えて被災をしたことで、現場の皆さんはより不安を抱えています。被災された方にとっては支援物資という形で心配している人がいるということが伝わるだけで、心強く感じると思います」。さらに「緊急支援団体の私たちが支援物資を届ける際に被災した方と会話をすることによって、表情を見ながらニーズを伺うことができることはその後の支援を考える上で非常に重要です」と小出さんは話します。

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山元町に届けられたジョンソン・エンド・ジョンソンの製品

写真提供:ADRA Japan

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