2021年
みんなの健診＆検診意識調査

ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル カンパニーが、2020年に引き続き全国の20～79歳の男女15,000人を対象に、「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識・実態調査」を実施（2021年11月）。2021年はさらに、がんの診断・治療を行う全国の医師300人を対象とした調査も行い、「がん検診」や「適切な医療受診」に関する生活者と医師との認識の差も検証しました。みんなの意識から見えてくる受診控えの実態に迫ります。

^{※本サイトの内容は、各種機関の情報を参照した上で作成しています。}

詳細は、調査結果に関するレポート（生活者調査編、医師調査編）とリリースをご参照ください。

生活者「健康意識が高まった」、医師「体調不良で受診しなくなった」と回答

コロナ禍において、生活者の健康意識・行動では、「健康意識・予防意識が高まった」の回答が上位。一方、医師の約5割が「ちょっとした体調不良では医者に行かない」と回答し、生活者でそのように回答した人は約1割にとどまりました。

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^{※生活者調査での回答項目は「普段から健康診断や人間ドック、がん検診などを受けておこうと思った」、医師調査での回答項目は「健康診断や人間ドック、がん検診を受診することの重要性への理解が広がっていると思う」の合計値}

医師が思うコロナによる影響、「健康診断・がん検診控え」「進行した状態での受診」

「コロナが、がん治療に影響を及ぼしていると思う」と回答した医師が約9割。そのうち8割以上が、その影響として「健診・検診が控えられたこと」を挙げ、7割近くが「がんが進行した段階で受診する患者さんが増えていること」を挙げました。

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^{対象：コロナ感染拡大が、がんの早期発見・早期治療に影響を及ぼしていると思うと回答した医師274人}

医師の6割が「がんの早期発見の遅れを感じている」と回答

コロナ禍でのがん検査・治療に関して、実際に起きたことや思ったことについて聞きました。その結果、がんの早期発見の遅れを感じていると回答した医師は6割を超え、治療の選択肢が狭まっていると感じたことのある医師も約4割いました。

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3割が体調不良時でも病院での受診を控えた

3割の人が、体調不良時の受診を延期・一時控えたと回答。がんの症状の可能性もある症状がみられる場合でも控えたという方がいました。
受診を延期・控えた人のうち4割以上が「コロナ感染リスク」を理由としていました。一方、コロナ禍にもかかわらず受診した人の3割近くは「コロナリスクよりも自分の症状が不安」という回答。ただし、「早期発見・早期治療の重要性」を挙げた人は2割を下回っています。

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^{＜上記円グラフ中の数値は、なんらかの症状があった際の受診の延期や控えた経験について、以下の症状別に尋ねたうち、「その他の体調不良時、体調に異常を感じた際」に「受診した」と回答した人と「受診を延期・一時控えた」と回答した人の割合です＞}

^{動悸、息切れや脈の乱れによる受診／手足のしびれやもつれ、激しい頭痛、舌のもつれなどを感じた際の受診／関節や腰、背中の痛みによる受診／頭痛の程度が徐々に強くなり、嘔吐の頻度が増える、歩き方や話し方の違和感を感じた時の受診／胃の痛み・不快感・違和感、胸やけや吐き気、食欲不振などが続いたときの受診／血便、下血、下痢と便秘の繰り返しなど、おなかの不調による受診／乳房のしこり、乳房のエクボなど皮膚の変化を見つけた時の受診／その他の体調不良時、体調に異常を感じた際の受診}

健康診断・がん検診を「控えたい」という傾向は改善するも、「2022年度控えたい」が2割

健康診断・がん検診の受診意向を2021年度（2021年4月～2022年3月）と2022年度（2022年4月～2023年3月）について聞きました。
健康診断やがん検診の受診を「控えたい」または「やや控えたい」と回答した割合は、2020年調査から減っているものの、「2022年度控えたい」と回答した人が依然として約20％という結果になりました。

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^{＊「控えたい」と「やや控えたい」の合計値}

2021年度健康診断受診率　2020年より上昇するも2019年の水準までは戻らず

2021年度の健康診断の受診率（2022年3月までの受診予定者を含む）は、昨年の調査からやや増加しましたが（約3pt増加。グラフ上データなし）、全ての性別・年代で、2019年の国民生活基礎調査（厚生労働省、2019年）の結果を下回っています。

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^{※1 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカル カンパニー 「健康診断・人間ドック、がん検診等、医療受診に関する意識・実態調査」（2021年11月実施）
※2 厚生労働省「令和元年度国民生活基礎調査」}

がん検診受診率は約3割で、2020年度と変わらず

胃がん、肺がん、大腸がん、子宮頸がん、乳がんの５つのがん種における2021年度の検診受診率は、2020年調査からやや増加したものの（約3pt増加。グラフ上データなし） 、いずれも「受診済み」「受診予定」を合わせても3割程度にとどまる結果となりました。これは国民生活基礎調査（厚生労働省、2019年）の受診率（約4～5割^※）よりも低い数値です。

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^{※ 厚生労働省「令和元年度国民生活基礎調査」}

過去がん検診受診者、「1年くらい受けなくていい」？！

コロナ感染拡大前の過去3年間（2017年～2019年）にいずれかのがん検診を受けていたにもかかわらず「今年度受診年だが、来年度に回す予定」とした人の、受診しない理由として最も多かったのは「1年くらい受けなくてもいいと思うから」でした。
2020年の調査で受診しない理由として最も多かったのは「新型コロナウイルス感染リスクがあるから」（約4～5割）ですが、2021年の調査では、その割合は約1～2割に減っていました。

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^{対象：コロナ感染拡大前（2017年から2019年）に、胃がん・肺がん・大腸がん・子宮頸がん・乳がんのいずれかのがん検診を受けたことのある40歳以上の男女}

加入保険別の健康診断やがん検診の受診率、「国民健康保険」加入者が低めの結果に

健康診断やがん検診の受診状況は、加入している健康保険種別にも差がみられました。後期高齢者医療制度の加入者を除くと、会社員や公務員とその家族は、「組合けんぽ」「協会けんぽ」「共済組合」に加入するケースが多く、自営業や会社を退職された方とその家族の多くが「国民健康保険」に加入しています。
「国民健康保険」加入者の2021年度の健康診断の受診率（2022年3月までの受診予定者含む）は5割程度、がん検診受診率はいずれのがん種でも約2～3割と、他の保険種に比べて低い結果となり、これは昨年調査結果と同様の傾向でした。

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^{対象：2021年度の受診率（2022年3月までの受診予定者を含む）}

がん検診受診の向上に重要だと思うことは、生活者と医師にギャップ

がん検診受診率向上に重要なことについて、医師は「コロナの正しい知識」の回答が多かった一方、生活者は「費用負担の軽減」の回答が最も多い結果でした。また、生活者の回答で次いで多かったのは、「定期的に、推奨されている間隔で検査をすることの必要性が示されること」（約2割）でした。

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