手術により改善が見込める認知症「特発性正常圧水頭症（iNPH）」に関する実態調査
「iNPHを知らない」一般の方は90.1%
～認知症の可能性を疑って脳神経外科または神経内科を受診する人は半数以下～

手術により改善が見込める認知症「特発性正常圧水頭症（iNPH）」に関する実態調査
「iNPHを知らない」一般の方は90.1%
～認知症の可能性を疑って脳神経外科または神経内科を受診する人は半数以下～

2015年5月12日

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー（本社：東京都千代田区、代表取締役プレジデント：日色 保、以下J&J）は、一般の方1,000人を対象に認知症や歩行障害、尿失禁をともなう高齢者疾患「特発性正常圧水頭症（Idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus/ 以下、iNPH）」の疾患認知度について^*1、また、医師20,288人（34診療科）を対象にiNPHを診療しているかどうかについて^*2、インターネット調査を実施しました。

今回の調査によると、一般の方の90.1%の人が、手術により改善する可能性のある認知症、iNPHについて、「知らない」と回答しており、依然としてその認知度が低いことが分かりました。また、iNPHの診療経験率^*3は脳神経外科で51.9%、神経内科で42.5%と高いことが確認されたものの、精神科でのiNPH診療経験率は6.0%と低いままであることが明らかになりました。調査結果の概要は以下のとおりです。

◆iNPHを「知らない」は一般の方で90.1%

「あなたは、特発性正常圧水頭症iNPH（手術により改善しうる認知症）をご存知ですか？」という質問に対し、「以前から知っていた」と回答した人は一般の方で9.9%（1,000人中、99人）で、「知らない」と回答した人が90.1%（1,000人中、901人）と、前年に実施した同内容の調査結果と同様に、一般の方におけるiNPHの認知度は依然として低いことが分かりました（図表①参照）。

◆一般内科でのiNPH診療経験率は6.0%、精神科は6.0%、認知症疾患医療センターの精神科で12.6%

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◆「認知症」を疑う場合の脳神経外科や神経内科での受診は45%と全体の半数以下

一般の方への調査では、「あなたは、身近な方に「認知症」の症状が出たら、まずどうされますか？」という質問への回答から、認知症の可能性を疑って医療機関を訪れる人が80%、iNPHの専門家とされる脳神経外科または神経内科を受診する人が、45%と、全体の半数以下であることが分かりました（図表②参照）。

現在、iNPHの疑いがある患者さんの有病率は高齢者の1.1%^*5にあたる36万人程度^*6と推計される中で、この疾患に関する認知度や診療経験率が低いことは、「改善可能な認知症」の原因疾患^*7が見過ごされている可能性があることを意味しています。iNPHに関する情報は患者さんやご家族にとって有用であり、その認知度の向上と診療の普及は急務の一つであると考えられます。

また、世界でも有数の超高齢社会であり、課題先進国である日本は、G7認知症サミットへの参加や認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）^*8などの政策を進め、認知症への取組みを強化しています。

J&Jのコッドマン&CMF事業部では、2002年より、iNPHの症状・原因・診断と主な治療法を紹介する「特発性正常圧水頭症iNPH.jp」ウェブサイトの運営やセミナーを実施しています。このような活動を通じて患者さんの生活の質（Quality of Life = QOL）の向上や介護者の負担軽減、そして社会コストの削減に貢献できるよう、今後も引続き取り組んでまいります。

<iNPHウェブサイトのスマートフォン版がスタート>
J&Jのコッドマン&CMF事業部では、日本でのスマートフォン普及率が50%を超えている状況を踏まえ^*9、このたび、同事業部が運営する「特発性正常圧水頭症iNPH.jp」ウェブサイト（http://www.inph.jp/） のスマートフォン版を公開することを決定しました。スマートフォン版は、2015年5月12日より公開する予定です。

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<iNPHとは>
iNPHは頭蓋内に過剰に髄液がたまり、脳が圧迫を受けて歩行障害・認知症・尿失禁などの症状が出る病気で、手術で改善が見込まれる、認知症の原因疾患の一つです。日本においてiNPHの疑いがある人（iNPH有病率）は、少なくとも高齢者人口の1.1%^*5程度とされており、2014年の高齢者人口をベースとすると36万人程度^*6とも予想されます。また日本における認知症の人の数は2012（平成24）年で約462万人と65歳以上高齢者の約7人に1人、2025年には約700万人になると推計されています^*10が、認知症の原因疾患の全体の約5%程度はiNPHによるものであるとも言われています^*11。

【J&J コッドマン&CMF事業部】ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーのコッドマン&CMF事業部は、米国ジョンソン・エンド・ジョンソンのデピューシンセスグループの一部門です。コッドマンはマサチューセツ州にて1830年代にThomas Codmanによってアメリカ最古の医療機器会社として設立されました。現在では、脳神経外科を中心に展開し、水頭症治療機器、電気手術器械装置などを取り扱っています。

• *1 2014年6月13日～14日にクロス・マーケテイング（インターネットリサーチ）により無作為に選ばれた一般男女1,000人（男性500、女性500）を対象として実施
• *2 2014年11月にm3 （インターネットリサーチ）により医師（34診療科）20,288人を対象として実施
• *3 インターネット調査に参加した医師にiNPHを診療しているかどうか尋ね、「している」と回答した医師の人数を調査に参加した医師の全人数で除算して算出
• *4 2013年日本正常圧水頭症学会調査では全国に設置されている約280の認知症疾患医療センターの担当診療科は7割が精神科
• *5 参考:2011年日本正常圧水頭症学会「特発性正常圧水頭症診療ガイドライン第2版」
• *6 2014年総務省統計局「統計からみた我が国の高齢者（65歳以上）-敬老の日にちなんで『高齢者の人口』」推計を元に算出
• *7 ある病気や症状の原因となる病気のこと
• *8 2014年11月に安倍首相より指示を受け、厚生労働省が関係省庁と共同して「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）」を取りまとめ、2015年1月27日に発表。認知症に関する新しい国家戦略で、認知症の予防法、診断法、治療法、リハビリテーションモデル、介護モデルなどの研究開発およびその成果の普及推進など7つの柱から成っている（参考:2015年1月27日厚生労働省報道発表資料「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）について」および関連資料）
• *9 参考:2014年9月デロイトトーマツコンサルティング「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」
• *10 参考: 2015年厚生労働省「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン） ～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～の概要【参考】（『認知症の人の将来推計について』」
• *11 参考: 2009年熊本大学神経精神科専門外来のデータ

■本件に関するお問い合わせ先ジョンソン･エンド･ジョンソン株式会社 メディカル カンパニー
コミュニケーション & パブリックアフェアーズ

■添付資料

■『iNPH』の疾患認知度について

【調査概要】

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■『iNPH』 診療経験率調査について
【調査概要】

◆図表③：iNPH診療経験率調査：
調査対象とした34診療科から認知症診療に関連性の高い5診療科分の結果を抜粋

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以上

※ 掲載されている情報は、掲載当時のものです。