シェア
いま健診・検診は受けるべき？
新型コロナウイルスの感染に対する不安の中、健康診断やがん検診を受けるべきか検討されている方のご参考にしていただくために、関連情報をまとめました。
※本ページの内容は、各種機関の情報を参照した上で作成しています。なお、政府や自治体から要請や呼びかけが出ている場合はそれに従い、ご不安な場合は事前に実施機関（医療機関）にお問い合わせください。
Q.健康診断・がん検診を受けないことによる健康リスクより、新型コロナウイルスの感染リスクのほうが恐いです
A.どちらが恐いのか、それぞれのリスクを直接比較することは難しい問題かもしれません。ただ、新型コロナウイルス感染症のリスク回避ばかりに目を向けて、健康診断やがん検診を受けなかったことで、ほかの健康問題が起こるリスクが大きくなってしまうのも避けたいことではないでしょうか。
厚生労働省は、自覚症状が現れにくい病気は少なくないことから、定期的な健診と検診で健康状態をチェックすることが大事だと呼びかけています※１。その上で、健診・検診実施機関に対しては ３つの「密」（密閉、密集、密接）を避けて十分な感染防止対策を講じるよう求めています※２。
※1 厚生労働省「健診・保健指導のあり方 定期的に健診・検診を受けましょう」
※2 厚生労働省「新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言の解除を踏まえた各種健診等における対応について」
Q.健康診断やがん検診は、このコロナ禍に無理して受診せず、1回くらいスキップしてもいいのではないでしょうか
A. 日本国内で毎年新たにがんと診断される人は約100万人いますが、厚生労働省全国がん登録 罹患数・率 報告（2017年）によると、がん患者のうち、4〜6人に1人ががん検診や健康診断などがきっかけで発見されています※１。厚生労働省は、自覚症状が現れにくい病気は少なくないことから、定期的な健診と検診で健康状態をチェックすることが大事だと呼びかけています※２。その上で、健診・検診実施機関に対しては 、３つの「密」（密閉、密集、密接）を避けて十分な感染防止対策を講じるよう求めています※３。基礎疾患をお持ちの方や高齢の方など受診による感染リスクをご心配の方は、まずはかかりつけ医や受診される医療機関と相談すると良いでしょう※４。
※1 厚生労働省「全国がん登録 罹患数・率 報告」（2017年）
※2 厚生労働省「健診・保健指導のあり方 定期的に健診・検診を受けましょう」
※3 厚生労働省「新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言の解除を踏まえた各種健診等における対応について」
※4 厚生労働省「新型コロナウイルス対策を踏まえた適切な医療機関の受診（上手な医療のかかり方）について」. 上手な医療のかかり方.jp
Q.健康状態に不安がないため、健康診断・がん検診を受けなくても大丈夫では？
A.2017年の厚生労働省調査によると、「自覚症状がなかった患者が受診した理由」で最も多かったのが「健康診断で指摘されたから」（42.7%）でした※1。また、日本国内で毎年新たにがんと診断される人は約100万人いますが、厚生労働省全国がん登録 罹患数・率 報告（2017年）によると、がん患者のうち、4〜6人に1人ががん検診や健康診断などがきっかけで発見されています※2。厚生労働省は、自覚症状が現れにくい病気は少なくないことから、定期的な健診と検診で健康状態をチェックすることが大事だと呼びかけています※3。
※1 厚生労働省「平成29年受療行動調査」初診時の自覚症状の有無（傷病別）と受診までの期間（P8）
※2 厚生労働省「全国がん登録 罹患数・率 報告 CANCER INCIDENCE OF JAPAN 2017」発見経緯（P21）
※3 厚生労働省「健診・保健指導のあり方 定期的に健診・検診を受けましょう」
Q.年齢や持病など健康状態に不安があるため、検診・受診は控えたいのですが・・・
A. 厚生労働省による「上手な医療のかかり方」※では、「自己判断で受診を控えることで、慢性疾患の症状悪化や、そのために新型コロナなどのウイルスに対抗できない状態になることがあります。」と呼びかけています。健康に不安がある場合は、まずはかかりつけ医に相談してみることも勧められています。
※ 厚生労働省「新型コロナウイルス対策を踏まえた適切な医療機関の受診（上手な医療のかかり方）について」. 上手な医療のかかり方.jp
Q. 健康診断は何のために受けるのですか？
A. 厚生労働省によると、健康診断は、体の健康状態を一定の検査で調べるプログラムと定義されています。労働安全衛生法などの法律によって受けることを義務付けられた「法定健診」と、個人が任意判断で受ける「任意健診」に分けて考えるのが一般的なようです※１。事業者においては、労働者の健康確保のため、健康診断の実施が義務付けられています(労働安全衛生法第66条) 。また、労働者においても、事業者が行う健康診断を受けなければならないとされています。
詳細は厚生労働省からの情報をご確認ください。
