従業員の心身の健康へのサポートを強化

コロナ禍においては工場や物流センターなどオンサイト現場での勤務やリモートワークなど勤務形態もさまざまですが、私たちは必要な製品を患者様やお客様に届け続けるために、すべての従業員の健康と安全を最優先としています。

その一環として、オンサイトで勤務する全世界の従業員に対して、2020年には一人当たり1,000 ドル の特別報奨金、2021年には"gift of time"として5日間の特別休暇を通常の有給休暇とは別に付与しています。さらにリモートワークを行うことができる従業員に関しては、自宅環境を整えるために上限約500ドル（日本円で56,800円） を経費補助しました。

また、リモートワーク疲れや運動不足を防ぐために、日本では2020年9月下旬から、”Virtual Energy Break”と呼ばれるZOOMを使った体操クラスを業務時間に取り入れ、現在では、ストレッチや体幹を鍛える筋トレなどの1回15分のクラスを1日5回行っています。さらに私たちは、コロナ以前から運動に関する費用補助プログラムを支給してきましたが、2020年は、ホームジム器具についても申請できるようにしました。

これまでジョンソン・エンド・ジョンソングループでは、育児・介護中などさまざまなライフスタイルの従業員が安心して働けるよう環境づくりを進めてきました。

コロナ禍においても、従業員同士が協力して、柔軟なスケジュールの設定などを検討することを奨励することはもちろんのこと、政府や自治体から臨時休校要請があった場合には、自宅で子どものサポートをしながらの勤務を認めたりするなどしています。

また、工場、物流センター勤務の方など、在宅勤務が難しい従業員については、事前に上長と相談すれば、ベビーシッター等の外部サービスを活用して勤務した場合の費用は会社の経費で支払うなど、柔軟な働き方を支援しています。

トータルヘルスケアカンパニーである私たちは、心身の健康があって初めて、従業員は同僚や家族、地域社会に貢献することができると考えています。

そのため、通常の産業医に対する相談のほか、コロナ禍でストレスを感じている従業員やその家族は、カウンセラーに電話で 24 時間いつでも相談することができます。

またジョンソン・エンド・ジョンソンでは「Energy for Performance®」という研修を取り入れており、健康づくりと生産性・パフォーマンス向上を両立させるための行動規範を従業員に指導しています。すべての社員がこの研修を無料で受けることができ、全世界13万人の従業員のうち、すでに約10万人がこのプログラムを修了しています。

また従業員は、日々の運動や食事、睡眠記録を集約して管理できるCastlightというジョンソン・エンド・ジョンソン従業員向けの独自のアプリを使って健康習慣管理することができ、2020年までに世界中の従業員の80％以上がこのアプリをダウンロードしました。この中に含まれるジョンソン・エンド・ジョンソンが開発した運動アプリである7 Minute Workoutは一般の皆さまにもご利用いただけます。（英語のみ。ダウンロードはこちらから）

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、従業員が医療現場を支援できるよう新たに世界共通の「ボランティア休暇制度」を導入しました。
これは「我が信条（Our Credo）」の精神と、長年にわたる医療従事者の皆さまへのコミットメントに基づくものです。
この制度で医療関連資格を保有する従業員は、自らボランティアとして、もしくは任務の依頼を受ける形で、ボランティアのための有給休暇を年間最大 14 週間まで取得し、新型コロナウイルス感染症の診断、治療、健康支援などを通して地域社会へ貢献しています。

ジョンソン・エンド・ジョンソンは、地域コミュニティや社会全体に利益を還元する従業員の活動を長年支援してきました。
グローバルで行っている医療従事者を支援するための#BacktheFrontlineという取り組みは、この一例です。
さらに、WHO の「COVID-19 Solidarity Response Fund（新型コロナウイルス連帯対応基金）」と、CDC 財団の「Combat Coronavirus Campaign（新型コロナウイルス撲滅キャンペーン）」に対して、従業員と退職者が寄付した金額と同額（各団体につき最大 100 万ドルまで）を寄付しています。

また日本では、コロナ禍での健康診断・がん検診や体調不良時の日常診療の参考にしていただけるよう、コロナ禍における医療受診についてのヒントもご提供しています。その他の、日本における医療従事者と地域社会のサポートについては、こちらをご覧ください。