「病気になっても、治療と仕事を両立させたい」。少子高齢化が進む日本では、高齢の労働者が増え*1病気の治療をしながら働く人が今後も増えると予想されています。また病気を抱えて就労する人の9割以上が働き続けることを希望しているという調査結果*2もある中、企業には「治療と仕事の両立」のために、どのような取り組みが求められるのでしょうか？
病気または障がいを抱える人の6割、上司に伝える
ジョンソン・エンド・ジョンソンン日本法人はグループ社員を対象に、2022年8月～9月に「治療と仕事の両立支援」をテーマとした調査を実施しました。1,310人が回答し、うち「現在、病気または障がいがある」と答えた人は、回答者全体の約3割を占めました。そして病気または障がいを抱えた人のうち約6割は、上司にそのことを伝えていました。
「体調や治療が仕事に与える影響」上司らの理解を得るのが困難
病気または障がいのことを上司や同僚など周囲に伝えることで、「これまでと変わらず、同僚と同じように仕事を任せてもらえた」、「通院や体調を崩した際、休みをとれるように調整してくれた」等、何かしらのサポートを受けられていることが明らかになりました。その一方で、「体調や治療が仕事に与える影響」については、約3人に1人が上司らの理解を得るのが難しいと感じていることも明らかになりました。
周囲も病気や障がいのある人と一緒に働くことに心配や不安
一方で、約3人に1人が疾患や障がいがある人と一緒に働くことに不安を感じていることも分かりました。病気や障がいのない人に対し「病気や障がいのある人と一緒に働くことについてどう感じるか」を聞いたところ「非常に心配・不安」「やや心配・不安」が合わせて約3割を占めました。またそのうちの45.4％が「病気や障がいがある人に対してどうサポートしてよいかが分からない」とその理由を挙げました。
共に働きやすくするには？
そこで、病気や障がいのある方と一緒に働く場合、どのようなことがあれば共に働きやすくなるのかも聞きました。病気または障がいがないと回答した人のうち84.8％は「本人から、注意すべきこと（言ってほしくない、されると困ること等）の具体的内容」を共有してほしいと回答しました。また会社に対し、「望ましい配慮や支援の具体的な内容」を共有してほしいとの意見も挙げられました。
社内カルチャーの醸成が必要
反対に、病気または障がいを抱える人に「治療と仕事の両立」を図る上で、今後積極的な取り組みが必要だと思われることを聞いたところ、半数が「両立を支援する社内カルチャーの醸成」「利用できる制度の周知」と回答したことに加え、44.1％が「上司や同僚などとの効果的なコミュニケーションの取り方」を挙げました。
ヤンセンファーマ株式会社 代表取締役社長 關口修平（左）
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ 人事部HR Leader 前川明日香
ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ人事部 HR Leaderの前川明日香は「将来的には、治療をしなければならないので、働きたくても会社を辞めてしまう、何かを諦めてしまうという社員が1人もいない職場になればと考えています」と話します。
鍵は、上司と部下のコミュニケーションに
これらの調査結果から、治療と仕事の両立支援において、上司が果たす役割の重要性が伺えます。そこでヤンセンファーマ株式会社は、上司部下間のコミュニケーションの中に、課題解決のヒントがあるのではないかと考え、シミュレーションを用いたトレーニングを開発しました。トレーニングでは治療と仕事を両立したいと考える部下との会話を通じ、上司の役割や対話について学び、治療と仕事の両立を実現する職場環境の構築を目指します。
今後は社内での定期的なワークショップの開催に加え、2024年までに100社とのコラボレーションを通じ、患者さんの抱える課題解決に寄与することを期待しています。
厚生労働省は「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」*3で治療と仕事の両立支援の取り組み状況は事業場によってさまざまで、支援方法や産業保健スタッフ・医療機関との連携に悩む事業場の担当者も少ないことを課題として挙げています。課題解決策として、企業に対する支援や医療機関などの両立支援対策の強化も必要な状況にあるとしています。
ヤンセンファーマ代表取締役社長の關口修平は「企業は、治療をしながら働き続けられる環境の整備と、制度整備に留まらず、組織として治療と仕事の両立を支援する『ソフトパワー』を身につけることが必要」と話しています。
*1 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口、総務省「人口推計」
*2 平成25年厚生労働省委託事業 治療と職業生活の両立等の支援対策事業 調査結果より
*3 厚生労働省「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」
