「脳」と「心臓」から健康寿命の延伸に貢献｜ジョンソン・エンド・ジョンソンメディカルカンパニー

人生100年時代を迎え、健康寿命の延伸は多くの人の願いでもあり、持続可能な医療制度の実現に向けた課題でもあります。しかし、65歳以上の要介護者数は増加しており、要介護4、5の原因第1位は脳血管疾患（脳卒中）で、全体でも第2位となっています^※1。ジョンソン・エンド・ジョンソン　メディカルカンパニーでは、「脳」と「心臓」へのアプローチで、医療機器の開発、普及に努めるとともに、予防と早期発見の大切さを広く発信しています。

脳卒中と脳梗塞の原因となる心房細動の治療

で画期的なソリューションを提供

脳卒中には、脳の血管が閉塞する「脳梗塞」、脳内の血管が破れて出血する「脳出血」、脳の表面から出血する「くも膜下出血」があります。脳卒中の約3分の2を占めるのが脳梗塞です^※2。

脳梗塞にはラクナ梗塞とアテローム血栓性脳梗塞、心原性脳梗塞がありますが、このうち心原性脳梗塞は血管内に詰まる血栓が大きく、脳へのダメージが大きい脳梗塞です。この心原性脳梗塞の原因の75%が心疾患の心房細動であることがわかっています^※3。いずれの脳卒中も突然発症し、治療開始までの時間が救命率や麻痺、言語障害などの後遺症の重症度に大きく影響します。そのため、脳卒中は予防と早期発見、早期治療開始の3つが重要となります。

ジョンソン・エンド・ジョンソンメディカルカンパニーでは、脳卒中を発症した患者さんに対する血管内治療で画期的なソリューションを提供するセレノバス事業部と、心原性脳梗塞の原因となる心房細動の診断・治療機器の開発や心房細動の根治が期待できるカテーテルアブレーション治療の手技普及に注力するバイオセンスウェブスター事業部の協働により、「脳」と「心臓」の両面から脳卒中を予防する取り組みを行っています。

トータルヘルスケアカンパニーとして

患者さんと家族、地域社会を支える

当社では、脳卒中の血管内治療製品で医療現場のニーズに応えるだけでなく、患者さんのその後の人生への影響や家族の負担を軽減するための啓発活動に力を入れています。これは、脳血管と心疾患の領域で製品開発を行ってきた当社の強みであり、トータルヘルスケアカンパニーとしての使命と考えています。

2021年には、日本脳卒中協会が定める「脳卒中月間」（毎年10月）において、さまざまな取り組みを行いました。世界脳卒中デーに合わせて、当社の医療従事者向けトレーニング施設「ジョンソン・エンド・ジョンソンインスティテュート東京」を、脳卒中の啓発カラーである美しいインディゴ・ブルーにライトアップ。また脳卒中予防のためのセルフチェックに関する情報提供や、当社従業員とその家族・友人を対象とした講演会を開催するなど、患者さんや医療従事者を含む地域社会全体の健康を支える啓発活動を行いました。

救急隊員や医療従事者の連携強化と

チーム医療の質向上を支援

脳卒中は、発見から搬送、治療までをいかに迅速に、適切に行うかが救命や予後の分かれ道となります。だからこそ患者さんの搬送を担う救急隊員と医療機関の救急救命士の知識向上と、搬送前に優先順位を判断するトリアージの技術が欠かせません。

当社では、救急隊と医療施設の連携とトリアージ技術の向上を目指して、救急隊員や救急救命士、医師、看護師を対象に、オンラインセミナーを開催するなど、情報提供と交流の場を提供しています。所属先が異なる、他職種のみなさんが顔の見える関係を作るきっかけの場を提供していくことも、脳卒中治療や予後成績向上につながる重要な役割だと考えています。

今後も「患者さんによりよい脳卒中治療を提供したい」と願う医療従事者の想いに応え、「脳」と「心臓」の両面から、患者さんや医療従事者、地域社会への支援を続けていきます。

^{※1　厚生労働省　2019年　国民生活基礎調査の概況}
^{https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf}
^{※2　 Takashima N, Arima H, Kita Y, Fujii T, Miyamatsu N, Komori M, Sugimoto Y, Nagata S, Miura K, Nozaki K.　Incidence, Management and Short-Term Outcome of Stroke in a General Population of 1.4 Million Japanese- Shiga Stroke Registry. Circ J. 2017 Oct 25;81(11):1636-1646. doi: 10.1253/circj.CJ-17-0}
^{※3　奥村謙ほか JPN. J. ELECTROCARDIOLOGY Vol. 31 No. 3 2011}